放射線化学｜Vol.57　No.2　2014年6月｜人材育成〜放医研の知の蓄積を社会に還元〜 [PDF]

2011年3月11日の東電福島第一原発事故直後、放医研では一般の方々からの放射線の健康影響を心配する問い合わせが多く、臨時にもうけた健康相談電話もつながりにくい状況が続きました。この事態は前例のない大きな放射線事故であったことによる不安感によることももちろんですが、一般の方の放射線に関する知識の少なさもこれに拍車をかけていたと思われます。放射線教育の重要性を痛感させるできごとでした。また、福島第一原子力発電所の20 km圏内などから避難してきた方々を受け入れる医療機関などからも多くの相談が寄せられました。本来原子力発電所の周辺で被ばく患者を受け入れるはずの初期被ばく医療機関が津波の被害などで機能しなかったことや、原発から放出された煙状の放射性物質の流れである放射性プルームのために、想定よりも広い範囲で放射性物質の沈着が起きたことなどが原因ではありますが、通常の医療機関では被ばく患者や汚染の可能性のある方を受け入れるための知識に自信が持てないことが伺えました。