建築ジャーナル 2011年11月号 建築家が挑む！被災地の復興再生／No.1189

国、県の復興会議の委員に建築家が多数入れなくても、被災地は住まいやまちづくりに対して、建築家の力を必要としている。現在、約5万件以上の仮設住宅が完成しているが、あくまでも仮設であって、その後の復興住宅が必要であり、一方いまだに全国に約7万人以上の避難者がいることに目を向け続ける必要がある。ただし、復興再生といっても地域性、被害状況、地域住民の要望などによって、さまざまな手法があってしかるべきだ。本特集では、被災地の復興再生に挑む建築家の取り組みを紹介する。